ホームページの必要性とは？持つべき6つの理由～メリット・デメリットを徹底検証

『ホームページの必要性って何？
ホームページの制作を外注すると高額な費用がかかるし…
今からホームページを持つべき理由は本当にある？』

近頃ではSNSが普及した影響もあり、「ホームページ不要論」が取り沙汰されていますよね。

ただ、結論から言いますと、ホームページはやはり持つべきであると断言します！

それは、ホームページにはホームページにしかない役割がたくさんあるからなんです！

今回は、ホームページの必要性について、持つべき6つの理由と共に、メリット・デメリット、必要ない業種の特徴などを踏まえ徹底解説致します。

記事の最終項では、飲食、美容、建設業など「業種別ホームページの必要性」を検証していますので、気になる方は最後まで読んでくださいね。

ホームページ必要性とは？持つべき6つの理由

ホームページの必要性、持つべき理由は次の6つです。

検索エンジンのシェア率の高さ

ホームページの必要性、持つべき一番の理由は、「検索エンジンのシェア率の高さ」です。

一般的に、ホームページを開設する目的とは、「できるだけ多くのターゲット層にサイトを見てもらうこと」ですが、ホームページは検索エンジン上に公開して、始めて多くの人の目に触れることになります。

多くのターゲットに見てもらうためのWebサイトなら、ホームページに限らず、SNSもありますが、依然として検索エンジンのシェア率が優勢であることも事実です。

「LINEリサーチ」が発表した「インターネットで調べものをする時に使っているもの」の調査では、全体の93%がスマホを使っていると回答。

引用：インターネットで調べものをするときに使っているもの

「スマホで調べものをする時に使っているもの」の問いに対しては、SNSが59%であるに対し、全体の93%が「検索エンジン」を使っていると回答しています。

引用：スマホで調べものをするときに使っているものは？

つまり、まだまだ現段階では、検索エンジンを使ってWebサイトの露出度を高める方が有力な選択肢となるのです。

国内企業の90%が保有している

総務省の「通信利用動向調査」では、国内企業の90%がホームページを保有していると発表しています。

（引用：通信利用動向調査）

もはや「保有率90%」ということは、「ホームページはあって当たり前」の域に達していると言っても過言ではないでしょう。

むしろ、今さらホームページを持たない選択肢を取ることは、「＝なぜホームページを持っていないのか？」と、多くの人に余計な疑念を持たれかねません。

現代の日本で企業経営を行うには、ホームページを持たない方が勇気のいる決断という見方もできるのです。

身分証代わりになる

現代におけるホームページは、「デジタル身分証代わり」の役割を担います。

ホームページは「名刺代わり」であり、「身分証」と言う意味では金融機関の融資審査でも、企業サイトのURL提示を求められることも珍しくありません。

紙の名刺では名前と、メールアドレス、所属企業、部署などの基本情報しか把握することができず、双方の本当に知りたい情報を確認することが困難です。

ホームページは名刺の情報を深堀するためのツールであり、先方の企業規模や事業内容など、取引を検討するにあたっておおよその情報を知ることができます。

一方、ホームページは顔を合わせたことのない人であっても、URLを告知するだけで企業情報を気軽に見てもらうことも可能です。

ホームページなら、わざわざ足を運ばずして、遠隔で「名刺交換以上の役割」を果たしてくれることが期待できます。

採用活動に必須

現代における採用活動にも、ホームページは必須となります。

公式サイトにリクルート情報を掲載することもできますが、採用専門のホームページを開設する方が、より自社が求める人材を獲得できる確率が上がるからです。

採用後の様子や、働きやすさ、具体的な業務内容、社訓など、自社が求める新入スタッフ像をペルソナ化（人物像を具体化する）し、ペルソナに向けたホームページを作成し、求人活動に活用しましょう。

SNSとは別の役割がある

SNSの普及により「ホームページ不要論」が度々取り沙汰されていますが、そもそもホームページはSNSと別の役割を持つことを理解しておく必要があります。

いずれも集客、情報発信に役立つメディアである点は同じですが、マーケティングの観点で言えば、ホームページはプル型（Pull＝引き）であり、SNSはプッシュ型（Push＝押し）と両者の性質が違うからです。

プル型とは、買い手が売り手に自ら近づいて情報を取りに行くメディアであり、プッシュ型とは売り手の方から買い手に積極的にPR活動を行っていくことを意味します。

プル型であるホームページには、メディア上でユーザーが知りたいと想定する情報を全て網羅し、原則としては不変的で、保存版に近い内容を掲載。

プッシュ型であるSNSは、全てのユーザーが知りたい、知りたくないに関わらず、自社が主導になり、どんどん独自の情報発信を行っていく特性を持ちます。

つまり、ホームページとSNSは似ているようでも全く別の特性、役割を持つため、どちらも保有し、運用することで、質の高い集客活動を行うことが期待できるのです。

販売機会損失を最小限にする

ホームページを持つことで、販売機会損失を最小限に抑えることも期待できます。

ホームページは名刺代わりであると同時に、企業の貴重な「営業マン」の役割も担うからです。

例えば、新商品がリリースした際、人間の「営業マン」であれば、顧客1件1件に商品の案内に回らなければならず、めったに取引をしない顧客までフォローが行き届かないケースも少なくありません。

しかし、ホームページに新商品の情報を掲載しておけば、過去に一度でも取引のあった顧客にも効率良く新商品の情報を知ってもらうことができます。

すると、ホームページの情報を見た昔の既存客から思いがけない発注に繋がる可能性もあり、販売機会損失を最小限に抑えることができます。

ホームページを持つメリット

ホームページを持つメリットは、以下の5つです。

信頼度が高まる

ホームページを持つ一番のメリットは、「信頼度が高まること」です。

今やホームページは、企業にとってなくてはならない「デジタル身分証」となります。

ホームページを持ってないことで「きちんと営業しているのか？」「ホームページ制作費用もない＝財政が逼迫している」など、様々な風評を立てられかねません。

「ホームページの質が高い＝優良企業である」と断定はできませんが、良質なホームページを保有することで、一定の信頼度獲得に繋がると言えるでしょう。

認知度が高まる

ホームページは、企業の認知度を高める上でも一役買ってくれます。

サービスや業務内容を紹介するなら、パンフレットやカタログで十分という見方もありますが、通常、紙媒体は自社のことをある程度知っている方に配布するのが前提です。

ホームページは検索エンジン上で表示されるため、エリアを選ばず、インターネットを使う全ての人に向け、自社の認知度を高めることができます。

集客ツールとして活用できる

ホームページは、集客ツールとして活用することも可能です。

ホームページを開設しただけでは集客に活用することはできませんが、集客向けの施策を行うことにより、多くの新規見込み客に自社の商品、サービスをアピールすることができます。

既存顧客への情報発信がしやすい

ホームページは、既存顧客への情報発信もしやすい側面を持ちます。

営業担当者に直接売り込みされると負担になることもありますが、ホームページに情報をアップしておけば、顧客が好きな時に商品やサービスをゆっくり検討してもらうことができるからです。

自社が想定していなかった思わぬニーズに気付くこともありますので、「ホームページ＝新規顧客獲得向け」と限定せず、様々な間口を広げていきましょう。

企業の資産になる

ホームページは、企業の資産として保有することもできます。

ただし、ホームページを企業の資産にするには、独自ドメインであることが前提です。

ホームページの運用歴が長いほど、検索上位表示が有利になる「ドメインパワー」がアップし、ドメインパワーがサイトの売却価格に影響し、資産価値に影響します。

SNSもフォロワーが増えれば資産価値が無い訳ではありませんが、原則、運用はアカウント本人であることが前提のため、明確な資産価値を付けにくい側面も否定できません。

いずれにせよ、企業にとっては資産を増やしておくに越したことはありませんので、長きにわたりホームページを健全に運用し、資産価値を高めていきましょう。

ホームページを持つデメリット

ホームページを持つデメリットは、以下の5つです。

制作を外注する場合は費用がかかる

ホームページを持つ上で覚悟すべきデメリットは、制作を外注する場合には費用がかかることです。

ホームページの制作費用は、自社が求めるホームページの質、要件定義によって異なりますが、一般的な企業サイトの費用相場は20～50万。

小規模事業者や、個人商店にとっては決して安いと言えない費用です。

ホームページの外注費用は、サイトのリニューアル時にも同様の費用がかかりますので、自社がホームページで実現したい目的を明確に定め、予算を試算する必要があるでしょう。

（※この位置に以下3記事分の内部リンクをお願いします。）

・ホームページ制作料金相場【2022年最新】｜スマホ対応・月額制の仕組みも解説

・ホームページ制作依頼必勝マニュアル｜準備・注意点・見積を安くするポイントも伝授

・ホームページ制作料金が安いおすすめ制作会社30選【プロが厳選】

ランニングコストが必要

ホームページを運用するには、ランニングコストも必要です。

ホームページの運用に必ずかかる費用は、「サーバー代」と「ドメイン代」ですが、セキュリテイ対策を強化する場合は、「保守管理費」もみておかなければなりません。

更新作業や、集客対策も外注する場合は、各々の費用が発生しますので、費用対効果を含めながら、どの程度のホームページを開設すべきかを検討する必要があります。

いずれにせよ、ホームページを開設する目的、事業計画を明確にし、予め年間運用にかかるランニングコストごと試算しておきましょう。

制作・更新・集客に専門知識が必要

ホームページは制作・更新に専門知識が必要であることも、デメリットの1つと言えます。

ホームページを集客に活用するにも専門知識が必要なため、ほとんどのの事業者が、制作、更新を含めた集客対策ごと外部の制作会社に委託しているのが実状です。

つまり、社内にWebの専門知識のいない事業者にとっては、ホームページを維持し、集客に活かすにもハードルが高く、ホームページ制作時に更新、集客対策ができる専門家の確保が課題となるでしょう。

サイバー攻撃のリスクあり

ホームページは、サイバー攻撃の対象にされるリスクと常に隣り合わせです。

標準的な企業サイトであれば、サイバー攻撃による被害はさほど大きくありませんが、ホームページ上で顧客情報を預かったり、決済ツールを使う場合は情報漏洩トラブルが不安視されます。

ホームページ運用によるサイバー攻撃リスクを防ぐには、万全なセキュリティ対策を念頭に入れておきましょう。

競合他社と比較対象にされやすい

ホームページを持つことは、競合他社と比較対象にされやすくなります。

インターネット上で自社の情報を公開することは、自社の商品、サービスの魅力を発信できる格好の機会ではありますが、競合他社と簡単に比較されてしまうことも事実です。

また、ライバルにホームページを閲覧されてしまうことで、自社のアイデアを参考にされてしまう確率も高くなるため、ホームページは誰もが閲覧できる媒体であるという認識を持ち、コンテンツ内容を厳選しましょう。

ホームページが必要ない企業の特徴

ホームページは国内企業の90%が保有していますが、ホームページを持つ「必要がない企業」も少なからず存在します。

ホームページがさほど必要ない企業の特徴は、次の3つです。

契約上で新規集客できない企業

契約上で新規集客できない企業は、ホームページがさほど必要ないケースに該当します。

契約上で新規集客できない企業とは、大手企業の下請け契約を専門とする老舗メーカーなど、新規や、他社との取引をほぼ行っていない企業です。

ただ、上記のような企業も金融機関の融資を継続的に利用する企業であれば、審査のためや、人材採用を強化するために簡易的なホームページ開設が必要になることもあります。

契約上で新規集客ができない企業であっても、自社の用途に応じたホームページ開設を行う選択肢も検討してみましょう。

秘密保持を遵守すべき企業

秘密保持を遵守すべき企業も、ホームページを持つ必要がない業種と言えます。

「秘密保持を遵守すべき企業」で考えられる例としては、警視庁や自衛隊など、秘密保持を前提とし、一般に存在を公にすべきでない商品、サービスを納入する企業です。

上記以外にも、自社の存在を公にできない業種は世の中にたくさんありますので、自社の商品、サービスの特性に合わせてホームページの開設を検討しましょう。

既存客だけでキャパシティがいっぱいの企業

既存客だけでキャパシティがいっぱいの企業も、さほどホームページを開設する必要がない業種に該当します。

とくに家族経営の小規模事業者や、個人経営の商店で、席数や仕入れなどのキャパシティが既存客で埋まってしまう場合は、費用を使ってホームページを開設しても、費用対効果が見込めない可能性があるからです。

もし、上記のような企業、店舗がホームページを活用するなら、既存客向けにイベントの告知や、期間限定セールなどを行う簡易的なホームページなどを検討してみることをおすすめします。

ホームページの必要性を検証【業種別】

小規模事業者が多い飲食店や美容室、サロン関連、建設業などの業種では、「ホームページが必要無い」という意見が少なくありません。

しかし、上記の業種の皆様でも、ぜひともホームページの開設をご検討頂くことを強くおすすめ致します。

上記の業種の皆様がホームページを持つべき理由は、お客様からの信頼獲得のためであることは共通していますが、他にも各業種に応じた特性も考慮すべきだからです。

ここでは、飲食店、美容室、建設業の3業種に限定したホームページの必要性を検証してみましょう。

飲食店

飲食店でホームページを持つ必要性が強いのは、次の4つの条件にあてはまる事業者です。

飲食店は、「食べログ」や「ぐるなび」などのポータルサイトが王道の集客方法ですが、上記4つの条件にあてはまる事業者はポータルサイトだけでは情報が不十分になりがちです。

なぜ高単価なのか、どのようなこだわりをもった店なのかなど、店舗が持つ価値をホームページを作りこみ、価格やコンセプトの妥当性を伝えていくべきと言えます。

数店舗展開している飲食事業者も、1つのグループとして、ホームページを開設しておくことがおすすめです。

ポータルサイトは各店舗ごとの情報しか掲載されず、整合性が取れないこともあり、メインのホームページの方がお客様に店舗の提供内容を、分かりやすくつたえることができます。

一方、ポータルサイトは集客力の高さが評判ですが、悪い口コミをたくさん投稿されては逆効果になる側面も否定できません。

口コミに縛られず、マイペースに営業したい事業者の方には、ホームページで集客する方が純粋に店舗の良さだけを伝えることができます。

美容室・ネイル・エステサロン

美容室、ネイル、エステサロンなどの業種でホームページが必要な理由は、以下の4つです。

美容室やネイル、エステサロンに来店するお客様は、ポータルサイトも閲覧しますが、全体の約70%がホームページと両方見ているデータがあります。

言い換えれば、ホームページを作成していないサロン事業者の皆様は、新規客獲得の損失に繋がりかねません。

次に美容室やネイル、エステサロンは、担当者の技術力が肝心の業種です。

例えばオーナーさんやスタッフさんが権威のある賞や資格を保有していれば、ホームページでスタッフ紹介を充実させ、他店との差別化が図れます。

あくまでポータルサイトで紹介できる情報は限られていることから、店舗ならではの価値をホームページでとことん伝えていきましょう。

建設業

建設業でホームページが必要な理由は、以下の4つです。

そもそも建設業は「ビジネス単価が高額」な業種であることから、顧客が発注を即決してくれる確率が低いことを意味します。

とくに近頃ではネットで様々な業者と比較したいニーズが高まっており、ホームページに見積金額の目安を予め記載し、担当者の手間を削減する使い方も可能です。

次にホームページを持っていない建設業の方は、「ITツール、リテラシーに弱い」という印象を持たれてしまう側面も否定できません。

IT世代である若年層の新規顧客を取り込むには、ホームページを持っておくことで世間的なイメージを緩和することにも繋がります。

まとめ

今回は、ホームページの必要性について、持つべき理由、メリットデメリットなどを踏まえ、様々な観点からお話させて頂きました。

まとめますと、ホームページの必要性、持つべき理由は次の6つです。

ホームページを持つメリットは、以下の5つです。

ホームページを持つデメリットは、以下の5つです。

ホームページは国内企業の90%が保有していますが、ホームページを持つ「必要がない企業」も少なからず存在します。

ホームページがさほど必要ない企業の特徴は、次の3つです。

一方、小規模事業者が多い飲食店や美容室、サロン関連、建設業などの業種では、「ホームページが必要無い」という意見が少なくありません。

しかし、当サイトでは、上記の業種の皆様でも、ぜひともホームページの開設をご検討頂くことを強くおすすめ致します。

各業種別のホームページの必要性は、次のようになります。

飲食店

美容室、ネイル、エステサロン

建設業

現代において、ホームページは一部の特殊な業種を除き、必要の是否を問うものでなく、むしろ「必須ツール」と言えます。

もし自社のケースは、費用をかけてまでホームページを持つ必要があるかどうかのお悩みに直面された事業者様は、ぜひお気軽に当方までご相談ください。

相談は無料です！